1→家族関係の改善などの家族へのアプローチは、回復期後期以降の目標となる。本症例の導入期に行うこととしては、不適切である。
2→本症例は離脱症状が消退して間もないことから、作業療法の導入期であると考えられる。導入期の作業療法で最も優先されることは、身体機能面のアプローチであり、基礎体力などの身体機能の回復である。廃用性症候群を予防する目的もある。この時期の患者は、筋力や認知機能の低下があるため、運動時は転倒を含むリスク管理に注意する。
3→対人技能の獲得などの対人行動に対してのアプローチは、回復期後期以降の目標となる。本症例の導入期に行うこととしては、不適切である。
4→自助グループの参加は、回復期後期以降の目標となる。本症例の導入期に行うこととしては、不適切である。
5→ストレス対処行動の獲得などストレスに対しての評価やアプローチは、回復期後期から社会生活へ復帰する時期の目標となる。本症例の導入期に行うこととしては、不適切である。