1→IPSモデルは、就労支援と医療保健の専門家チームを作って連携することが、基本原則である。医療や生活支援と連携することは、適切である。
2→IPSモデルは「どんなに重い精神障害を持つ人であっても、本人に働きたいという希望さえあれば、本人の興味、技能、経験に適合する職場で働くことが出来る」という理念に基づいている。障害が重くても支援の対象となることから、適切である。
3→IPSモデルは、短期間・短時間でも企業の就労を目指す。また、施設内でのトレーニングやアセスメントは最小限とし、迅速に職場開拓を実施することが、基本原則である。長期間訓練してから職場開拓を始めることは、不適切である。
4→IPSモデルの求職活動は、本人の技能や興味に基づくことが、基本原則である。企業から提案があった業務に合わせて求職活動を行うことは、不適切である。
5→IPSモデルでは、就労後のサポートは継続的に行うことが、基本原則である。採用後は職場の担当部署に以降の支援を任せることは、不適切である。
